S&P500 ヒートマップ
５％以上上昇したS&P500構成銘柄
- TTD：Trade Desk, Inc.（先端技術） +7.03%
売られ過ぎていたSaaS銘柄への押し目買いが入る中、リスクオンの動きを背景に大きく買われた。中東情勢の不透明感が続く中でも、ジェフ・グリーンCEOによる約1億5000万ドル相当の自社株買いが投資家の信頼を支えた。デジタル広告市場におけるAI活用の成長期待も根強く、反転上昇の勢いを強めた。 - SWK：Stanley Black & Decker, Inc.（一般消費財） +5.30%
米国の通商拡大法232条に基づく関税変更について、2026通期の業績見通しに重大な影響を与えないとの声明を発表し、市場の不確実性を払拭した。関税コスト増への懸念から売られていた反動もあり、懸念後退を好感した買いが先行。堅調な配当利回りも評価され、セクター平均を大きく上回る上昇を記録した。 - HPE：Hewlett Packard Enterprise Co.（先端技術） +5.18%
ゴールドマン・サックスが投資判断の「買い」を継続し、目標株価を30ドルに引き上げたことが材料視された。AIデータセンター向けのサーバー需要が記録的な勢いで拡大しており、2026年度の大幅な業績成長への確信が強まっている。割安なバリュエーションも意識され、機関投資家によるポジション積み増しが進んだ。
５％以上下落したS&P500構成銘柄
- NRG：NRG Energy, Inc.（公益事業） -6.79%
中東情勢の緊迫化に伴うマクロ経済への不透明感と、エネルギーセクター全体のボラティリティ上昇が重石となった。特に地政学的リスクによるインフレ再燃懸念が、金利感応度の高い公益事業セクターからの資金流出を招いた。また、4月末のCEO交代を控える中、供給過剰（オーバーハング）への懸念が再燃したことも売りを加速させた。 - BSX：Boston Scientific Corporation（ヘルスケア） -5.04%
米国内の不整脈治療市場におけるシェアや成長見通しに関して、投資家を誤導したとする集団訴訟の動きが改めて意識され、法的リスクを嫌気した売りが先行した。数日後に控えた決算発表を前に、競合他社の台頭による収益圧迫への警戒感が強まったことも一因である。好調だった株価の調整局面として、ポジションを縮小する動きが目立った。
セクター別騰落率
4月20日の米国株式市場は、地政学リスクの高まりを受けた原油高によりエネルギーセクターが買われる一方、米長期金利の高止まりが意識され、通信サービスやヘルスケアなどのセクターが売られる展開となった。景気敏感株の一部には買い戻しの動きも見られたが、大型テック株の下落が指数全体の重石となり、全体としては上値の重い一日であった。
- 通信サービス（Communication Services） -1.08%
全11セクターの中で最大の下落率を記録した。主要なプラットフォーム企業において広告収益の鈍化懸念が意識されたほか、金利上昇に伴うバリュエーション調整の売りが先行した。景気減退への警戒感が拭えない中、セクター指数を構成する大型テック株の軟調な動きが、市場全体を押し下げる要因となった。
主要３指数の動き
- S&P 500（7,109.14、-0.24%）
前日比で続落となった。中東情勢、特にホルムズ海峡の再閉鎖リスクが報じられたことで原油価格が5%超急騰し、インフレ再燃への警戒感が相場の重石となった。22日に期限を迎える米国とイランの停戦交渉を前に投資家の慎重姿勢が強まったが、電力や資本財といった一部の成長セクターへの選別的な買いが入り、指数の急落を食い止めた。地政学的リスクと決算シーズンへの期待が交錯する展開であった。 - Dow Jones Industrial Average（49,442.56、-0.01%）
ほぼ横ばい圏で取引を終えた。原油先物相場の大幅な上昇が企業のコスト増を連想させ、景気敏感株への売り圧力となったが、ディフェンシブな性格を持つ資本財や消費関連株の一部が底堅く推移し、指数の下落幅を極めて限定的なものに留めた。市場は中東でのタンカー航行妨害や米国の軍事行動の可能性を注視しており、ボラティリティが高い中で、主要3指数の中では相対的に耐性を示す形となった。 - NASDAQ Composite（24,404.39、-0.26%）
主要3指数の中で最大の下落率を記録した。地政学的混乱によるサプライチェーンの停滞懸念や、エネルギー価格上昇に伴う長期金利の高止まりが、高PERなハイテク銘柄の重石となった。特にホルムズ海峡を通じた物流停滞がデバイス需要や製造コストに与える影響が改めて嫌気された。Q4決算発表への期待はあるものの、停戦期限を前にしたリスクオフの流れが優勢となり、大型テック株を中心に利益確定売りが先行した。
ドル円の動き
4月20日のドル円は、一時159.20円まで上昇したが、終盤は158.80円台で推移した。イランによるホルムズ海峡封鎖の再燃がドル買いを誘った一方、米国とイランの協議進展への期待から円が買い戻される場面もあった。原油価格高騰による米インフレ懸念が長期金利を下支えしており、政府の介入警戒感の中でもドル高・円安基調が維持された。
原油先物・米10年国債利回り・VIX・金先物の動き
- Crude Oil Jun 26（87.02、+5.36%）
中東での地政学的緊張が週末に再燃したことを受け、供給途絶への懸念から急反発した。米国がイラン船舶を攻撃・拿捕したとの報道に加え、ホルムズ海峡の封鎖リスクが改めて意識されたことが主因である。エネルギー供給のタイト化に対する恐怖が市場を支配し、原油価格を大きく押し上げる展開となった。 - CBOE Interest Rate 10 Year T No（4.2500、+0.09%）
わずかに上昇した。原油価格の急騰を受けてインフレ再燃への警戒感が強まり、債券売り（利回りは上昇）が優勢となった。エネルギーコストの上昇が消費者物価を押し上げ、FRBによる「高金利の長期化」を正当化するとの見方が広がっており、金利の先安観が完全に払拭された形である。 - CBOE Volatility Index（18.87、+7.95%）
大幅に上昇した。中東情勢の悪化という突発的なリスクに加え、主要企業の決算発表が集中する重要な週を控えたリスクヘッジの動きが強まった。投資家の恐怖心理を反映するVIX指数は、予測困難な地政学的動向に対する強い警戒感を浮き彫りにしており、市場のボラティリティが急速に高まっている。 - Gold Jun 26（4,834.60、-0.92%）
反落した。地政学リスクによる安全資産への買いを上回る、米長期金利の上昇とドル高が重石となった。エネルギー由来のインフレ加速が金利高止まりを招くとの懸念から、金利を産まない資産である金の相対的な魅力が低下。前週末までの上昇に対する利益確定売りや、換金売りが優先される格好となった。
私の米国株ポートフォリオ +0.15%（前日比）
20日のポートフォリオは、市場に不透明感が漂う中、前日比+0.15%とプラス圏を維持する底堅い一日となりました。特に「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」が+0.94%と上昇し、全体の収益を大きく支えてくれました。一方で、「米国高配当株ETF」や「米国連続増配株ETF」が軟調に推移し、足を引っ張る形となりました。金（ゴールド）も下落しましたが、主力インデックスの粘り強さが光った結果と言えます。
経済指標発表 結果
- 3ヶ月物短期米国債入札（結果：3.610%、前回：3.620%）
3ヶ月物国債の入札利回りは、前回の3.620%からわずかに低下した。中東情勢の緊迫化に伴うリスクオフの動きや、安全資産としての短資市場への資金流入が背景にある。投資家が極めて短期的な資金の置き場を確保する姿勢を強めており、利回り水準は安定的に推移している。金融引き締めの長期化観測が根強い中でも、目先の流動性確保を優先する需要が確認された。 - 6ヶ月物短期米国債入札（結果：3.590%、前回：3.610%）
6ヶ月物国債の入札も前回から低下し、3.590%となった。3ヶ月物と同様に堅調な需要に支えられており、短期金利の落ち着きを示唆している。米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ開始時期が後ろ倒しになるとの見方が大勢を占める中、半年程度の短期間であれば、現状の金利水準を享受しつつリスクを回避しようとする機関投資家のポジション調整が反映された形である。
主要銘柄の決算発表結果
- STLD：Steel Dynamics, Inc.（素材）
第1四半期の売上高は52億ドルと市場予想の50.8億ドルを上回り、調整後EPSは2.78ドルで予想と一致した。過去最高となる360万トンの鉄鋼出荷を記録し、需要の底堅さと受注残の増加が業績を牽引した。アルミ板材事業の立ち上げも順調であり、株主還元として配当の6%増額を発表するなど、強気な姿勢が目立つ内容であった。 - AGNC：AGNC Investment Corp.（金融）
1株当たりの純金利収入（純スプレッドおよびドルロール収益）は0.42ドルとなり、市場予想の0.37ドルを上回った。一方で、金利変動の影響を受け、1株当たりの包括利益は0.18ドルの赤字、帳簿価格は前四半期比で5.6%低下した。レバレッジを7.4倍に引き上げるなど、ボラティリティが高い市場環境下でもエージェンシーMBSに対して強気な運用を継続している。 - WTFC：Wintrust Financial Corporation（金融）
第1四半期の決算は、EPSが3.22ドルと予想の2.96ドルを大きく上回り、売上高も7.13億ドルで予想の7.07億ドルを超過した。貸出および預金の双方で力強い成長が続いており、純金利マージンの改善が利益を押し上げた。地域銀行としての安定した経営基盤と、堅調な米経済を背景とした信用需要の取り込みに成功しており、通期の成長期待を一段と高める結果となった。 - RIO：Rio Tinto Group（素材）
2026年第1四半期の生産報告を発表した。主力のピルバラ地区における鉄鉱石出荷は前年同期比で安定しており、通期の販売目標である3億2300万〜3億3800万トンを据え置いた。銅やアルミニウムの増産プロジェクトも計画通り進捗しており、エネルギー移行に伴う世界的な金属需要の拡大に備える姿勢を鮮明にしている。
主な経済ニュース
- 中東情勢緊迫化による原油供給懸念の再燃
米海軍によるイラン船舶の拿捕が報じられ、停戦交渉への期待が後退した。ホルムズ海峡の封鎖リスクが再び意識されたことで、原油供給の途絶に対する警戒感が市場に広がっている。供給不安からエネルギー価格が急騰し、インフレ抑制を目指すFRBの政策に逆行する形となった。地政学的リスクの再燃は投資家のリスク回避姿勢を強め、株式市場全体の上値を抑える要因となっている。 (Reuters：04/20) - 原油先物価格の急騰とインフレへの波及
中東の緊張激化を受け、WTI原油先物は一時5％を超える大幅な上昇を記録した。エネルギー価格の上昇は消費者物価指数（CPI）を押し上げる直接的な要因となり、インフレの沈静化を遅らせる懸念がある。燃料コストの増大は企業の利益率を圧迫し、輸送や製造セクターを中心に業績悪化を懸念する売りを招いた。エネルギー需給のタイト化が続く中、マクロ経済への広範な悪影響が警戒されている。 (Bloomberg：04/20) - 米10年債利回りの上昇とハイテク株への逆風
原油高に伴うインフレ懸念から、米10年債利回りは4.32％台まで上昇した。金利の上昇は将来の収益を割り引くグロース株にとってバリュエーション調整の圧力となる。特にこれまで市場を牽引してきた「マグニフィセント・セブン」などの大型テック株に利益確定売りが波及した。金利の「高く長い」設定が続くとの見方が強まっており、ハイテク銘柄の割高感を意識したポジション調整が進んでいる。 (Wall Street Journal：04/20) - 投資家の恐怖心理を反映するVIX指数の上昇
地政学リスクの高まりを受け、投資家の不安心理を示すVIX指数は19.91まで上昇し、節目の20に迫った。週末の衝撃的なニュースに対し、市場ではボラティリティに対するヘッジ目的の取引が活発化している。株価指数の連騰が止まり、リスクオフのムードが強まる中で、現金比率を高める動きも散見される。予測困難な情勢が続く中、市場の警戒感は一段と強まっており、今後の動向が懸念される。 (FOX Business：04/20) - スチール・ダイナミクスの決算と製造業の底堅さ
鉄鋼大手のスチール・ダイナミクス（STLD）が発表した第1四半期決算は、出荷量の増加とマージンの拡大により、市場予想を上回る好調な結果となった。インフラ投資や製造業向けの需要が依然として底堅く、景気減退懸念の中でも特定セクターの実需は強い。ただし、エネルギーコストの上昇が今後の製造コストを押し上げるリスクも指摘されている。製造業の健全性を示す一方で、インフレの影が拭えない内容であった。 (Financial Times：04/20) - 製薬大手のM＆A戦略と新薬パイプラインの強化
ヘルスケアセクターでは、イーライリリーがバイオ企業のケロニア・セラピューティクスを買収することで合意した。新薬開発パイプラインの強化を目的としたM＆Aの動きは、製薬大手の成長戦略として引き続き活発である。また、シーザーズ・エンターテインメントによる買収交渉の延長など、企業再編への関心が市場の好材料となっている。景気不透明感の中でも、将来の成長を見据えた投資は継続されている。 (Reuters：04/20) - ジェットブルーCEOによる経営安定性の強調
燃料コストの上昇が航空業界の収益を圧迫する中、ジェットブルーのジョアンナ・ゲラティCEOは破産の可能性を明確に否定した。コスト削減策と収益改善の取り組みが奏功しており、経営の再建に向けた強い姿勢を示した。原油高による燃料費増大は航空各社にとって大きな重石であるが、需要の回復と価格転嫁の進展により、破綻リスクは抑制されているとの見解である。業界全体のレジリエンスが試される局面にある。 (Reuters：04/20) - アマゾンによる独占禁止法関連の調査報道
アマゾンが自社プラットフォームを利用する加盟店に対し、競合他社での価格設定を制限するよう働きかけていた疑いが報じられた。司法当局による監視の目が強まる中、ビッグテックの商慣行に対する不透明感が再燃している。エコシステムの独占的な支配に対する規制リスクは、長期的な成長性への不確実性を高める要因となる。独占禁止法を巡る法廷闘争の行方は、ハイテク株の先行きを左右する焦点である。 (Wall Street Journal：04/20) - 物流供給網へのリスクとサプライチェーンの停滞
ホルムズ海峡の緊張激化は、エネルギーのみならず広範な原材料の物流に混乱を招く恐れがある。代替航路の利用による輸送費の高騰や納期の遅延は、製造業や小売業の利益率を直接的に圧迫する。サプライチェーンの脆弱性が改めて露呈し、グローバル企業のコスト構造に不確実性が加わった。地政学的混乱が長期化すれば、世界的な供給ショックを引き起こし、景気後退のトリガーとなるリスクが意識され始めている。 (Bloomberg：04/20) - ドル円の円安進行と為替介入への警戒感
ドル円相場は、日米の金利差拡大と地政学リスクに伴うドル買いが重なり、一時159円台を伺う展開となった。日本当局による実弾介入への警戒感は極めて高いが、米長期金利の上昇が止まらない現状では、円買い戻しの勢いは限定的である。急激な円安は輸入コストを押し上げ、日本国内の物価高を加速させる懸念がある。当局の介入のタイミングと規模が、今後の為替市場および株式市場の大きな変動要因となっている。 (Investing.com：04/20)
経済指標発表予定
以下の経済指標が発表される予定です。
主要銘柄の決算発表予定
以下の主要銘柄の決算発表がなされる予定です。
おわりに
4月20日の米国株式市場は、中東でのホルムズ海峡封鎖リスク再燃に伴う原油高が支配的な材料となりました。原油先物が5.36％も急騰したことで、インフレ再燃への警戒から長期金利が上昇し、主要3指数は揃って軟調な展開となりました。VIX指数も節目の20に迫るなど、市場には緊張感が漂っています。
一方で、スチール・ダイナミクスなどが市場予想を上回る好決算を発表しており、製造業の底堅さも確認されています。地政学リスクによる短期的なボラティリティの上昇は避けられませんが、こうした局面こそ、企業の稼ぐ力といった本質に目を向けることが大切です。
日毎の成果や結果に一喜一憂せず、長期投資を目指して共に学び成長していければ嬉しいです。
それでは、今日も一日明るく元気に笑顔で過ごしましょう。
おことわり
投資は自己責任にてお願いします。
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図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
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