S&P500 ヒートマップ
５％以上上昇したS&P500構成銘柄
- RCL：Royal Caribbean Group（一般消費財） +7.34%
クルーズ需要の爆発的な拡大が追い風となった。2026年に向けた予約状況が過去最高水準で推移しており、業績見通しの大幅な引き上げが投資家から好感されている。特に、富裕層を中心とした体験型消費の強さが際立っており、次世代客船の導入計画など、将来の収益基盤拡充への期待が買いを呼び込む形となった。 - UAL：United Airlines Holdings, Inc.（工業・産業） +7.12%
収益最適化戦略の進展が評価された。新たに導入したプレミアム路線の階層別料金体系が順調に稼働し、単価向上と顧客獲得の両立に成功している。第1四半期の売上高が過去最高を記録するなど、旺盛な旅行需要を背景とした強い収益モメンタムが続いており、運航コストの上昇懸念を払拭する力強い上昇を見せた。 - IFF：International Flavors & Fragrances（素材） +5.30%
パリで開催された国際的な展示会で発表された、AIを活用した脳科学ベースの香料開発技術「METAMOOD」などの革新的な製品群が材料視された。ウェルネス分野やサステナビリティに対応したバイオテクノロジー製品の需要増加が見込まれており、素材セクターの中でも高付加価値な成長戦略が評価され、資金が流入した。 - COHR：Coherent Corp.（先端技術） +5.19%
AIデータセンター向けの光通信技術と、SiC（炭化ケイ素）パワー半導体分野での技術的優位性が改めて意識された。特に、NVIDIAとの多年にわたる戦略的提携による将来の供給能力確保や、次世代の1.6Tトランシーバー市場でのリーダーシップに対する期待が極めて高く、ハイテク株の中でも成長性の高さから買いが先行した。 - LUV：Southwest Airlines Co.（工業・産業） +5.09%
航空セクター全体のリバウンドの流れに乗り、大幅な上昇を記録した。レジャー需要の底堅さに加え、機体運用の効率化や国内路線の採算改善が期待されている。原油価格の動向を注視しつつも、先行する大手航空株の好決算や前向きな見通しに連れ高する形で、投資家のリスクオン姿勢が同社株にも波及した格好である。 - PHM：PulteGroup, Inc.（一般消費財） +5.03%
大手証券会社による投資判断の引き上げと目標株価の上方修正が直接的な買い材料となった。深刻な住宅不足を背景に、新築住宅への強い需要が継続するとの見方が強まっている。オプション市場でも強気な取引が急増しており、金利環境の不透明感を上回るファンダメンタルズの強さと、資本効率の高さが改めて評価された。
５％以上下落したS&P500構成銘柄
- LYB：LyondellBasell Industries NV（素材） -11.98%
ホルムズ海峡の封鎖解除と停戦合意の報道を受け、資源価格の下落とともに素材セクター全体が売られた。バンク・オブ・アメリカによる「アンダーパフォーム」への投資判断維持に加え、目標株価の引き下げも嫌気されている。有事の際に買われていたインフレヘッジ銘柄からの資金流出が加速し、大幅な下落となった。 - DOW：Dow, Inc.（素材） -10.82%
中東情勢の緊張緩和に伴う原油価格の急落が、化学製品の価格体系や利益見通しに不透明感をもたらした。これまで地政学的リスクを背景に買われていた素材株への利益確定売りが集中している。市場の関心が「戦争・インフレ」から「平和・経済正常化」へシフトする中で、ポートフォリオ調整の対象となり大きく売られた。 - NFLX：Netflix, Inc.（通信サービス） -9.72%
決算発表において、第2四半期の利益率見通しが市場予想を下回ったことが主因である。2026年通期の見通しを据え置いたことも投資家の失望を誘った。さらに、共同創業者であるリード・ヘイスティングス氏が6月に取締役を退任するとの発表も重なり、経営体制の変化への懸念からテック株が上昇する中でも独歩安となった。 - CF：CF Industries Holdings, Inc.（素材） -9.65%
原油および天然ガス価格の暴落により、肥料製造コストの低下期待よりも、製品価格の下落による収益圧迫懸念が勝った。中東紛争による供給不安を背景とした「プレミアム」が剥落したことで、肥料関連銘柄には強い売り圧力がかかっている。素材セクター全体がリスクオフの潮流に飲み込まれ、節目を割り込む下げを演じた。 - ALB：Albemarle Corporation（素材） -8.29%
リチウム価格の先行き不透明感に加え、コモディティ関連株全体への売りが波及した。地政学リスクの低下によるドル安期待とは裏腹に、景気敏感な素材セクターからは投機資金の流出が目立っている。電気自動車（EV）需要の伸び悩みに対する懸念も根深く、セクター内でも下落率が際立つ結果となった。 - VLO：Valero Energy Corporation（エネルギー） -7.48%
イランによるホルムズ海峡の完全開放宣言を受け、原油価格が一時10％近く急落したことが直撃した。これまで地政学的混乱から恩恵を受けていた製油マージンの縮小が強く意識されている。エネルギー需給のタイト化懸念が急速に和らいだことで、利益確定売りが加速し、セクター全体を押し下げる要因となった。 - APA：APA Corporation（エネルギー） -5.70%
原油先物価格の崩壊により、石油・ガス開発（E&P）銘柄への下押し圧力が強まった。イスラエルとレバノンの停戦合意という劇的なニュースを受け、エネルギー市場のボラティリティが急上昇している。供給途絶リスクが消失したとの見方から、これまで積み上がっていた買いポジションの解消が急ピッチで進んだ。 - MPC：Marathon Petroleum Corporation（エネルギー） -5.55%
原油価格の急落に伴い、精製・マーケティング部門の収益悪化を懸念した売りが先行した。エネルギーセクターは全セクター中で最大の下落率を記録しており、同社もその流れに抗えなかった。中東リスクを背景としたエネルギー独歩高の局面が終了したとの判断から、機関投資家によるポジション縮小の動きが鮮明となった。 - OXY：Occidental Petroleum Corporation（エネルギー） -5.42%
他社と比較して原油価格の変動感応度が高いことが災いし、原油安の影響を真正面から受けた。バークシャー・ハサウェイの保有銘柄として注目されてきたが、現在のバリュエーションの高さが改めて意識されている。原油市場の「戦時プレミアム」が消失する中、換金売りの対象となり、連日の上昇分を一気に吐き出した。
セクター別騰落率
4月17日の米国株式市場は、中東情勢の緊迫化が緩和したことで原油価格が急落し、エネルギーセクターが独歩安となった。一方で、過度なインフレ懸念が和らいだことから、ハイテク株や景気敏感株を中心に幅広い買い戻しが入り、全11セクター中9セクターが上昇する展開となった。市場全体ではリスクオンの姿勢が強まっている。
- 一般消費財（Consumer Cyclical） +2.1%
景気後退懸念の和らぎを受け、クルーズ船や住宅建設株を中心に強い買いが入った。物価上昇の沈静化期待が消費関連銘柄への追い風となった。 - 工業・産業（Industrials） +2%
航空大手の堅調な需要見通しが好感され、セクター全体を押し上げた。物流の正常化や製造業の回復期待も投資家の買いを誘う要因となった。 - 先端技術（Technology） +1.69%
米長期金利の安定に伴い、割安感の出た半導体やソフトウェア銘柄が反発した。AI関連への投資継続意欲も根強く、グロース株への資金流入が目立った。 - 不動産（Real Estate） +1.59%
金利上昇の一服感が好材料となった。金利感応度の高いREIT（不動産投資信託）を中心に、これまでの下落に対する自律反発を狙った買いが集まった。 - ヘルスケア（Healthcare） +1.56%
医薬品大手や医療サービス株が堅調に推移した。市場全体がリスクオンに傾く中で、安定的な収益基盤を持つディフェンシブ銘柄も選好されている。 - 生活必需品（Consumer Defensive） +1.39%
インフレ懸念の後退が利益率の改善に繋がるとの見方から買われた。景気変動に左右されにくい安定感が、ポートフォリオの土台として改めて意識された。 - 素材（Basic Materials） +1.37%
中東情勢の落ち着きに伴うドル安進行が、商品価格の支援材料となった。化学や鉱業関連銘柄に、グローバルな景気回復を見越した資金が戻った。 - 金融（Financial） +1.18%
金利の先高観が残る中で、銀行株を中心に利ざや拡大への期待が継続した。良好な決算発表が続いていることも、セクターの下支えとなっている。 - エネルギー（Energy） -3.17%
原油先物価格の暴落が直撃し、独歩安の展開となった。地政学的リスクによる供給不安が急速に解消されたことで、利益確定売りが波及した。
主要３指数の動き
- S&P 500（7,126.06、+1.20%）
中東情勢の劇的な緊張緩和を受け、主要指数が揃って最高値を更新する歴史的な一日となった。イスラエルとレバノンの停戦合意やイランによるホルムズ海峡の開放宣言により、エネルギー供給への懸念が和らぎ、インフレ圧力の低下が期待された。このリスクオンの潮流が幅広い銘柄への買いを誘い、原油安によるエネルギー株の不振を他セクターの好調が完全に補った。投資家心理が大幅に改善し、強気相場の継続が改めて意識された格好である。 - Dow Jones Industrial Average（49,447.43、+1.79%）
前日比で868ドルを超える大幅高を記録し、3指数の中で最大の上昇率を見せた。原油価格の暴落により航空燃料などのコスト削減期待が高まり、ユナイテッド航空などの工業・輸送株が急騰したことが寄与した。また、金融大手の良好な決算を受けて銀行株にも旺盛な買いが入った。地政学的リスクに伴うスタグフレーション懸念が後退したことで、景気敏感なバリュー株への見直し買いが広がり、指数の記録的な押し上げに繋がった。 - NASDAQ Composite（24,468.48、+1.52%）
AI関連株を中心としたハイテク銘柄への投資意欲が再燃し、連日の最高値更新を遂げた。地政学リスクの低下による金利の安定がグロース株への追い風となり、エヌビディアやマイクロソフトといった大型株が堅調に推移した。動画配信大手のネットフリックスが決算見通しを嫌気されて10%近く急落する場面もあったが、半導体やソフトウェア銘柄への買いがそれを打ち消す勢いを見せた。強固なモメンタムを維持し、ハイテク主導の上げ相場が継続している。
ドル円の動き
4月17日のドル円相場は、前日比0.33％安の158円58銭付近で引けた。中東での停戦合意報道などを受けて地政学的リスクが急速に後退し、原油価格が暴落。これに伴い米国のインフレ懸念が和らぎ、長期金利の低下とともにドル売り・円買いが優勢となった。エネルギー輸入コストの低下による日本経済の改善期待も、円の下支え要因となった。
原油先物・米10年国債利回り・VIX・金先物の動き
- Crude Oil May 26（83.43、-8.49%）
中東情勢の劇的な緊張緩和を受けて暴落した。イスラエルとレバノンの停戦合意や、イランによるホルムズ海峡の封鎖解除といったニュースが供給不安を一気に解消させた。地政学的リスクに伴う「戦時プレミアム」が剥落し、需給バランスの正常化を見込んだ売りが殺到したことで、原油相場は急速な調整局面に入っている。 - CBOE Interest Rate 10 Year T No（4.2460、-1.46%）
米10年債利回りは低下した。原油価格の急落により、エネルギーコストを背景としたインフレ再燃懸念が和らいだことが主因である。市場ではFRBによる金利高止まり観測が後退し、債券買いが優勢となった。地政学的リスクの緩和に伴う市場の安定化が、利回りの過度な上昇を抑制し、株式市場に安心感を与える結果となった。 - CBOE Volatility Index（17.48、-2.56%）
「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数は続落した。中東での停戦合意報道により市場の不透明感が払拭され、投資家のリスク許容度が回復したことを示している。パニック的な売りが収束し、主要3指数が揃って最高値を更新する中でリスクオンの姿勢が強まっている。市場のボラティリティは落ち着きを取り戻し、安定した取引環境へ移行した。 - Gold Jun 26（4,865.70、+1.19%）
金先物価格は反発した。地政学的リスクの後退により「有事の金」としての需要は一部和らいだものの、米長期金利の低下とドル安の進行が、利息を産まない資産である金の相対的な魅力を押し上げた。インフレヘッジとしての側面も意識され、リスクオンの相場環境下においても、価値の保存手段として根強い買いが入っている。
私の米国株ポートフォリオ +0.46%（前日比）
私のポートフォリオは、地政学リスクの緩和による市場の落ち着きを反映し、堅調な一日となりました。特に、米国高配当株ETFが0.95%高、楽天・シュワブ高配当株が0.90%高と、インカム重視の銘柄が全体を力強く牽引してくれました。一方、iFreeETF FANG+が1.02%安と唯一足を引っ張る形となりましたが、主力のS&P500連動銘柄が着実にプラスを刻んだことで、全体では納得のいく結果となりました。
経済指標発表 結果
- トランプ大統領の発言：中東和平への劇的な進展
トランプ大統領は自身のSNSにおいて、イランがホルムズ海峡を二度と封鎖しないことで合意したと発表した。さらに、イランが核兵器開発を今後20年にわたり放棄し、保有する濃縮ウランを全て米国に引き渡すことでも合意が得られたと主張している。この歴史的な緊張緩和の報道は、供給不安に怯えていたエネルギー市場に衝撃を与え、原油価格の暴落を招くと同時に、株式市場全体のリスクオン姿勢を強める決定的な要因となった。 - ベーカー・ヒューズ米石油掘削リグ稼働数（結果：543基、前回：545基）
米国内の石油リグ稼働数は前回から2基減少の543基となり、ガスリグを含む総稼働数も410基（前回：411基）へと減少した。中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が高騰していた局面でも、米国のシェールオイル生産業者が増産に対して慎重な姿勢を維持していることが改めて浮き彫りとなった。将来的な供給能力の伸び悩みが示唆される結果ではあるが、足元ではトランプ大統領の発言による地政学的リスクの後退が価格形成を支配している。 - CFTC投機的ネットポジション（S&P500：-115.8K、Nasdaq 100：10.8K）
米国商品先物取引委員会（CFTC）が公表した建玉明細では、S&P500の投機筋ポジションが前回から大幅に売り越し幅を拡大し、市場の警戒感の強さが示された。Nasdaq 100についても買い越しポジションが前回の12.5Kから10.8Kへと減少しており、発表直前のタイミングではインフレ再燃や高金利の長期化を懸念した慎重なポジション調整が進んでいたことがわかる。ただし、週末の停戦報道により、今後はこれらの売りポジションの買い戻しが強まる可能性がある。 - CFTC投機的ネットポジション（原油：206.5K、金：162.5K）
原油の投機的ネットポジションは206.5Kと前回から買い越しが増加し、金についても162.5Kへと買い越し幅が拡大した。これは、調査時点において地政学的リスクに伴う原油高や「有事の金」としての需要を期待した投機資金が依然として流入していたことを示している。しかし、4月17日当日の劇的な停戦合意と原油価格の暴落を受け、来週以降はこれらのロングポジションが急速に解消される、激しい巻き戻しの動きが予想される。 - FRB当局者による発言：インフレと混乱への警戒維持
ウォラーFRB理事は「市場は地政学的な混乱が長期化するリスクを過小評価している」と述べ、早期の利下げ期待を牽制するタカ派的な見解を示した。バーキン・リッチモンド連銀総裁も、インフレ率が目標の2％に向けて持続的に低下していると確信するにはさらなる証拠が必要だとの姿勢を強調している。トランプ大統領による和平合意の報道で市場に楽観論が広がる中でも、FRB高官らは物価高への警戒を解いておらず、金融引き締め環境が継続する可能性を示唆した。
主要銘柄の決算発表結果
- TFC：Truist Financial Corporation（金融）
第1四半期の決算は、1株当たり利益（EPS）が1.09ドルと市場予想を上回り、前年同期比で25％の大幅増益を記録した。貸出資産の利回り改善に伴う純金利収入（NII）の増加に加え、投資銀行業務や資産運用などの手数料収入が11％以上伸びたことが業績を牽引した。コスト管理の徹底による効率性の向上も評価され、地域銀行の中での収益力の高さを示した。 - FITB：Fifth Third Bancorp（金融）
コメリカの買収完了後の初決算となり、調整後EPSは市場予想を大きく上回る0.83ドルを計上した。売上高は前年同期比33％増の29億ドルに達し、買収効果による純金利マージンの拡大が鮮明となった。統合費用に伴う一時的な報告利益の減少はあったものの、中南米や東南地域での強固な顧客基盤拡大と、1株当たり純資産の15％成長という力強い結果が好感された。 - STT：State Street Corporation（金融）
売上高が前年同期比15.6％増の38億ドル、1株当たり利益は2.84ドルと、いずれもコンセンサス予想を上回る好決算であった。預かり資産（AUM）は5.62兆ドルに達し、市場のボラティリティを背景とした資産管理手数料の増加が寄与した。一部の指標で市場予想に届かない項目もあったが、全体的な収益性の向上とテクノロジー投資の成果が確認され、株価もポジティブに反応した。 - RF：Regions Financial Corporation（金融）
EPSは0.62ドルと予想を上振れて着地した。売上高は18.7億ドルと前年同期比5％増となったが、市場予想には僅かに届かなかった。しかし、財務管理手数料が過去最高を記録するなど手数料ビジネスが堅調で、純金利マージンの維持も確認された。預金コストの抑制と良質な企業向け貸出の伸びが支えとなり、収益基盤の健全性が改めて証明される形となった。
主な経済ニュース
- 中東情勢の劇的な緊張緩和と原油価格の暴落
イスラエルとレバノンの停戦合意に加え、イランによるホルムズ海峡の封鎖解除と核放棄の意向が報じられた。この歴史的な地政学的リスクの後退を受け、原油先物価格は一時10％近く急落した。供給途絶の懸念が払拭されたことで、エネルギーコストの上昇に伴うスタグフレーション懸念が急速に後退し、市場全体のリスクオン姿勢を決定づける最大の要因となった。（Reuters：04/17） - 主要3指数が揃って最高値を更新するリスクオン相場
ダウ平均、S&P500、ナスダックの主要3指数が揃って過去最高値を更新した。地政学リスクの低下により米10年債利回りが4.2％台まで低下し、幅広い銘柄に買い戻しが入った。特に、原油安が航空燃料コストの削減に繋がるとの期待から航空株が急騰し、ダウ平均を大きく押し上げた。投資家心理を映すVIX指数も大幅に低下し、安定した強気相場が継続している。（Bloomberg：04/17） - ネットフリックスが通期見通しを嫌気され大幅下落
動画配信大手のネットフリックスが発表した決算では、売上高が市場予想を上回ったものの、第2四半期の利益率見通しが期待に届かなかった。さらに、今後の会員数公表を停止する方針や、創業者の退任が重なり、株価は一時10％近く下落した。ハイテク株全体が上昇する中で独歩安の展開となり、好調な決算への期待が高まっていたテックセクターに冷や水を浴びせる格好となった。（WSJ：04/17） - 地銀大手の好決算が金融セクターの信頼を回復
トゥルイスト・フィナンシャル（TFC）などの地域銀行大手が発表した決算は、軒並み市場予想を上回る1株当たり利益を記録した。金利高止まりによる純金利収入の増加に加え、資産管理手数料などの非金利収入も堅調に推移している。昨年の銀行危機以降、不透明感が漂っていた地銀セクターだが、強固な収益基盤と健全な貸出動向が証明されたことで、セクター全体への資金流入を促した。（Investing.com：04/17） - トランプ氏による和平合意の発表が市場を攪乱
トランプ大統領が自身のSNS上で中東諸国との大規模な和平合意を喧伝した。イランが核開発を20年間にわたり放棄し、濃縮ウランを米国に引き渡すという極めて具体的な内容が含まれている。この「トランプ・ディール」が現実のものとなれば、エネルギー供給の安定化とインフレ圧力の劇的な低下が見込まれる。市場はこの不確実な情報に対し、ひとまず原油売り・株買いで反応した。（FOX Business：04/17） - 米10年債利回りの低下とインフレ期待の沈静化
原油価格の暴落をきっかけに、エネルギー価格が押し上げるインフレへの懸念が和らぎ、米10年債利回りは4.24％台まで低下した。これにより、高金利が重石となっていた不動産や先端技術といった金利感応度の高いセクターに強い追い風が吹いた。FRBによる利下げ開始時期を巡る議論が再び活発化しており、経済指標の強さよりもインフレ沈静化の兆しがポジティブに受け止められた。（Bloomberg：04/17） - 原油安と需要拡大を背景に航空株がセクターを牽引
ユナイテッド航空などの主要航空会社が発表した好調な業績見通しに加え、原油安による燃料費負担の軽減期待が買いを誘った。2026年の旅行需要がパンデミック前を大きく上回るペースで推移していることもあり、航空・運輸セクターは2％を超える上昇を記録した。インフレ下での強い個人消費とコスト低下の「ダブルの恩恵」を受ける銘柄群として、機関投資家からの評価が高まっている。（Financial Times：04/17） - AIインフラ需要の底堅さが再確認
コーヒレントなどの光通信やパワー半導体関連企業に買いが集まった。エヌビディアとの戦略的提携や次世代1.6Tトランシーバー市場でのリーダーシップが材料視され、AIインフラ需要の底堅さが再認識された。地政学的な混乱が一段落したことで、半導体サプライチェーンの停滞懸念も和らいでいる。AIの収益化に対する疑問符が付く中でも、物理層への投資は加速し続けるとの見方が大勢を占めた。（Reuters：04/17） - ドル円の反落と日米金利差縮小の兆し
地政学リスクの後退と米長期金利の低下に伴い、ドル円相場は158円台まで反落した。これまでエネルギー価格高騰による貿易赤字拡大を懸念した円売りが続いていたが、原油安が日本の輸入コスト抑制に繋がるとの見方が円の下支えとなった。為替市場ではドル一強の構図にわずかな変化が見られ、リスクオンの円安よりも、米金利低下に連動したドル売りの動きが勝った格好である。（Reuters：04/17） - 恐怖指数の急低下と投資家心理の劇的改善
ボラティリティ指数（VIX）が2.5％以上低下し、17.48まで下落した。先週までの軍事的衝突を懸念したパニック的な緊張感が完全に払拭され、市場には楽観ムードが漂っている。特に個人投資家の資金が再びリスク資産へ流入し始めており、史上最高値圏でのさらなる上値を追う動きが鮮明となった。長期投資家にとっても、不透明なマクロ環境の安定化はポートフォリオの安定に寄与している。（Investing.com：04/17）
今週の動き
- ハイテク巨大銘柄の爆発的な上昇とネットフリックスの独歩安
今週のヒートマップは、マイクロソフト（+14.00％）やテスラ（+14.81％）を筆頭に、マグニフィセント・セブンを中心とした巨大テック株の鮮やかな緑色に染まった。中東での劇的な和平進展の報道を受け、金利が安定したことがグロース株への強力な追い風となった。一方で、決算見通しが嫌気されたネットフリックス（-5.53％）や、原油安の直撃を受けたエネルギー関連株の赤色が対照的な動きを見せた。 - 地政学リスク後退に伴うセクター間の鮮明な明暗
週間セクター騰落率では、先端技術（+7.73％）や一般消費財（+6.53％）が他を圧倒するパフォーマンスを見せた。週後半の停戦報道により、インフレの元凶であった原油価格が暴落したことで、コスト削減期待からハイテクや消費関連に資金が集中した。対照的に、これまで「戦時プレミアム」で買われていたエネルギー（-3.85％）や、安全資産としての魅力が薄れた公益事業（-1.27％）は売られ、セクターローテーションが急激に進んだ一週間であった。
経済指標発表予定
以下の経済指標が発表される予定です。
主要銘柄の決算発表予定
以下の主要銘柄の決算発表がなされる予定です。
おわりに
4月17日の米国株式市場は、中東情勢の劇的な緊張緩和という歴史的な転換点を迎え、主要3指数が揃って最高値を更新する極めて力強い一日となりました。原油価格の暴落によってインフレ懸念が和らぎ、投資家心理が大幅に改善したことが市場を大きく押し上げています。決算シーズンも本格化し、金融機関を中心に良好な結果が相次いでいることも、今後の相場を支える心強い材料です。地政学的リスクの急減は、停滞していた成長株や消費セクターに再び光を当てるきっかけとなるでしょう。
日毎の成果や結果に一喜一憂せず、長期投資を目指して共に学び成長していければ嬉しいです。
それでは、週末を明るく元気に笑顔で過ごしましょう。
おことわり
投資は自己責任にてお願いします。
このブログには広告が挿入されています。この広告はGoogle社が読者の好みに応じて選んで提供しているものです。興味がございましたらご覧いただければ幸いです。投資に関する広告が表示されても、私の推奨ではないことをご理解ください。
図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
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